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プラスチックリサイクル技術と装置

(1999年 11月『プラスチックリサイクル装置の総合技術』普及版)

商品コード: B0743

  • 監修: 大谷寛治
  • 発行日: 2005年2月
  • 価格(税込): 3,240 円
  • 体裁: A5判、200ページ
  • ISBNコード: 978-4-88231-850-7

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著者一覧

大谷寛治   ITB 客員教授,プラスチックリサイクリング学会 会長
萩原一平   (株)NTTデータ経営研究所 フューチャーパイロットセンター
         (現)(株)NTTデータ経営研究所 icommunity戦略センター 理事・センター長
貴島康智   (財)家電製品協会 環境部 部長
飯島林蔵   プラスチックリサイクル技術研究所 所長
中條 澄   K・C・リサーチ 代表
三宅 彰   日本プラスチック工業連盟 主幹
田辺和俊   通商産業省 物質工学工業技術研究所 主席研究官
         (現)千葉工業大学 社会システム科学部 経営情報科学科 教授
北浦伸幸   神鋼リサーチ(株) 環境情報・技術センター
         (現)神鋼リサーチ(株) 循環型社会システム研究センター 上席主任研究員
石倉 豊   (株)ホーライ 技術部
脇元一政   日本鋼管(株) 新規事業センター
         (現)JFEホールディングス(株) 環境ソリューションセンター 部長
伊藤征矢   川崎重工業(株) 環境装置事業部
金尾康彦   川崎製鉄(株) 環境事業部
         (現)JFEエンジニアリング(株) 環境エンジニアリング事業部 環境技術部 計画室 課長

 執筆者の所属は,注記以外は1999年当時のものです。

目次

【第1編 プラスチックリサイクル】
序章

第1章 容器包装リサイクル法とプラスチックリサイクル
1. 容器包装リサイクル法制定の背景
2. 容器包装リサイクル法の仕組み
3. プラスチック製容器包装のリサイクル技術
4. プラスチック製容器包装リサイクルの課題と将来動向
4.1 INにおける3つの限界(識別,分別,選別)
4.1.1 識別の限界
4.1.3 選別の限界
4.2 OUTにおける3つの限界(市場規模,市場品質,市品価格)
4.2.1 市場規模の限界
4.2.2 市場品質の限界
4.2.3 市品価格の限界
5. おわりに

第2章 家電リサイクル法と業界の取り組み
1. はじめに
2. 家電製品の処理およびリサイクルの現状(新法前)
3. 家電業界のこれまでの各種取り組み
3.1 製品アセスメント
3.2 廃家電品適正処理協力システム
3.3 リサイクル技術開発
3.3.1 業界自主開発事業
3.3.2 通産省国庫補助事業
3.3.3 参考:使用済み家電製品の素材構成
3.3.4 素材構成から見た家電製品リサイクルの可能性
4. 特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)の仕組み等
4.1 法の目的
4.2 対象機器
4.3 関係者の役割
4.4 その他
5. 新法の施行(2001年4月1日)に向けた製造業者の取り組み
5.1 新たな製品開発や高度化の必要性
5.2 指定の引き取り場所の整備
5.3 リサイクル施設の新たな確保
5.4 リサイクル材の活用と需要開拓の必要性
5.5 リサイクル・コストの削減
6. リサイクル促進を有効に進めるために必要なこと
7. リサイクル法効率的に進めるための法律・社会制度の現状の問題点
8. おわりに

第3章 欧米におけるプラスチックリサイクル最新動向
1. プラスチックリサイクリングに関する評価の国際比較
2. 分別回収から材料分別,異物除去などの分離・分別技術と欧米におけるリサイクル率
3. プラスチックリサイクリングの問題がプラスチック産業の将来に与える影響についての欧米の考え方
4. 家電,自動車,パソコンなどのプラスチックリサイクリングへの対応に見る欧米の比較

第4章 国内におけるプラスチックリサイクルの最新動向
1. はじめに
2. 廃プラスチックの排出量と処理・処分の状況
3. 容器包装廃棄物のリサイクル(一般廃棄物としての廃プラスチックのリサイクル)
4. 産業系廃プラスチックのリサイクル
5. リサイクルシステムについて
6. リサイクルされた再生品の品質基準について
7. リサイクル技術における今後の課題

第5章 マテリアルリサイクルの用途開発,市場
1. はじめに
2. マテリアルリサイクルの現状
2.1 マテリアルリサイクルの量
2.2 マテリアルリサイクルの種類と状況
2.3 使用済みプラスチック製品のリサイクル品目
3. 選別を行う方法の実用例
4. 選別を行わない方法の実用例
5. おわりに

【第2編 再生処理プロセス技術】
第1章 分離・分別装置
1. はじめに
2. 判別技術
3. ボトル分別
4. カラーソーティング
5. 比重分離
6. 静電分離
7. 溶剤・溶解分離
8. 選択的浮遊分離
9. 衝撃粉砕分離
10. 衝撃反発分離
11. 風選分離
12. 溶融分離
13. スクリーチェンジャ/メルトフィルタ
14. パルパー

第2章 近赤外分光測定とニューラルネットワーク解析を組み合わせたプラスチック廃棄物の判別
1. はじめに
2. ニュ-ラルネットワーク
3. 方法
4. 結果と考察
5. 結論と今後の課題

第3章 乾燥装置
1. はじめに
2. 脱水装置
3. 乾燥装置
3.1 操作方式
3.1.1 回分式
3.1.2 連続式
3.2 乾燥方式
3.2.1 熱風乾燥
3.2.2 真空乾燥
3.2.3 除湿乾燥
3.3 主な乾燥装置
3.3.1 通気乾燥装置
3.3.2 回転乾燥装置
3.3.3 溝型および円筒撹拌乾燥装置
3.3.4 気流乾燥装置
3.3.5 流動層乾燥装置
3.3.6 脱湿乾燥装置
3.3.7 減圧乾燥装置
3.4 乾燥装置の選択
4. 脱水・乾燥における技術開発

第4章 プラスチックリサイクル破砕・粉砕・切断装置
1. 破砕・粉砕・切断の位置づけ
2. 破砕・粉砕・切断の目的
3. 破砕機の構造と原理
3.1 2軸回転剪断式破砕機
3.2 1軸回転剪断式破砕機
3.3 プッシャ装置付き1軸回転剪断式破砕機
3.4 スクリュ式破砕機
3.5 パイプライン専用1軸式破砕機
4. 粉砕機の構造と原理
4.1 汎用粉砕機
4.2 ビッグボリューム用粉砕機
4.3 フィルム・シート用粉砕機
4.4 微粉砕機
4.5 組み合わせ式
5. 切断機の構造と原理
5.1 油圧押し切り式切断機
5.2 油圧シャー式切断機
5.3 送り装置付き機械式シャー切断機
6. 機械選定・仕様設定上のポイント
3.3.3 溝型および円筒撹拌乾燥装置
6.2 組成内容・残留物
6.3 安定性
6.4 被破砕物の特性

第5章 使用済みプラスチックの高炉原料化技術
1. はじめに
2. 産業系使用済みプラスチックの高炉原料化システム
2.1 高炉における使用済みプラスチックの利用
2.1.1 高炉での使用済みプラスチックの利用方法
2.1.2 使用済みプラスチックの炉内での挙動
2.1.3 鉄鉱石の還元と二酸化炭素の削減効果
2.1.4 コークス機能代替と資源利用効率
2.1.5 高炉内でのダイオキシンの発生抑制効果
2.2 高炉原料化設備の概要
3. 容器包装系その他プラスチックの高炉原料化
3.1 全体構成
3.2 フィルム系プラスチック類の高炉原料化実証試験
3.2.1 プラスチックの組成
3.2.2 形態分離および雑物除去
4. おわりに

第6章 廃プラスチックの油化技術と装置
1. はじめに
2. 熱分解-油化技術について
2.1 熱分解-油化に適した廃プラスチック
2.2 プラスチックの熱分解挙動と生成油の品質,性状について
2.3 熱分解装置について
3. 熱分解-油化を行う上での法的規制や安全対策について
4. まとめと今後の展望

第7章 ガス化技術と装置
1. はじめに
2. ガス化技術の開発状況
3. ガス化の各種方式
4. 生成ガスの利用
5. ガス化システム例
5.1 川崎重工業:1段高温噴流床ガス化システム
5.2 三菱重工業:2段噴流床ガス化システム
5.3 荏原製作所・宇部興産:2段ガス化システム
6. おわりに

第8章 リサイクル加工装置
1. 複合再生加工装置
2. 射出成形機
3. サンドイッチ成形
4. 射出圧縮成形
5. パレット成形機
6. ダイレクトブローフィルム
7. 異形押出
8. 押出造粒
9. 減容造粒機
10. 洗浄装置
11. 粉砕機

第9章 RDF
1. RDFとは
2. わが国におけるRDFの導入経緯と実績
3. RDF化の利点
4. RDF製造システムの種類と代表例
5. RDFの製造システム
6. RDFのJIS化
7. RDFの利用
8. RDFの今後の課題と展望
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