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粘着製品の開発―環境対応と高機能化―

(2004年『粘着製品の開発と環境対応』普及版)

商品コード: B0903

  • 監修: 地畑健吉
  • 発行日: 2010年1月
  • 価格(税込): 3,672 円
  • 体裁: A5判,246ページ
  • ISBNコード: 978-4-7813-0160-0

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刊行にあたって

 “誰でも,どこでも,いつでも貼れる”という粘着剤の機能と簡便性をもった粘着製品は今や,産業資材として確固たる地位を築き,広い分野に使われて,一大粘着産業を形成している。これには粘着剤の性能向上や高分子材料の進展と周辺技術の確立に負うところが多い。しかし,今日では地球規模での環境対応と高機能化といった大きな課題に直面している。つまり,環境問題に対応した動きのなかで,いかに高機能製品をつくり出していくかが今後の進展の鍵を握っているという状況にあると思う。こういうなかでいろいろな新しい粘着製品が生まれている。
 本書は,このような観点で,最新の粘着製品の開発動向についてまとめたものである。そのなかで,それぞれの開発に当たってどのように環境問題が関わっているかについて触れて,内容を豊富にしたつもりである。本書の構成は姉妹書「粘着製品の最新応用技術II」(シーエムシー,1998)にならって,主に新製品を中心にした各分野の粘着製品,粘着製品に関わる材料開発,設備に関する最近の進歩,さらに特許から見た開発動向,世界の粘着製品市場に分類し,今回は特に環境対応ということから,粘着製品に関わる法規制について章を設けた。
 それぞれの章にはその分野で粘着関連の開発に携わっておられる一流の技術者,研究者の方々にご執筆をお願いした。方々にはご多忙のところ,快くご執筆をお引き受けいただいた。この紙面をお借りして厚くお礼申し上げる次第である。また,本書の企画,刊行に際し,終始ご尽力いただいた(株)シーエムシー出版編集部の初田竜也氏に深く感謝申し上げたい。
 本書が各分野の第一線で活躍されている粘着関連の技術者,研究者の方々に何らかのお役に立ち,粘着産業の益々の発展に喜与できればこの上のない喜びである。

2004年7月 地畑健吉

<普及版の刊行にあたって>
 本書は2004年に『粘着製品の開発と環境対応』として刊行されました。普及版の刊行にあたり,内容は当時のままであり加筆・訂正などの手は加えておりませんので,ご了承ください。

2010年1月  シーエムシー出版 編集部

著者一覧

地畑健吉   (現)接着コンサルタント
西川一哉   (元)王子タック(株) 営業本部 主任技師
福田雅之   帝人デュポンフィルム(株) 開発センター 開発企画室 室長
山本宣延   (現)(株)日本触媒 精密・機能性化学品事業部 機能性ポリマー営業グループ 課長
中村昭宏   (現)東レ・ダウコーニング(株) スペシャルティケミカルズ事業本部 機能性化学品事業部 ペーパー開発グループ 主任研究員
伊東秀行   信越化学工業(株) シリコーン電子材料技術研究所 主席研究員
山本謙児   (現)信越化学工業(株) シリコーン電子材料技術研究所 主席研究員
池内 裕   井上金属工業(株) 電気計装部  
森本雄一   (元)日東電工(株) 信頼性技術開発センター 主任研究員  
田中 功   積水化学工業(株) 住宅カンパニー 住宅事業部 住宅技術研究所 主任技術員
糠塚ひろし   ニチバン(株) メディカル研究所 所長
山本明広   (株)サンエー化研 研究所 研究室 部長
山田昭洋   (現)DIC(株) タック技術本部 粘着加工材技術グループ グループマネージャー
桑下明弘   (現)DIC(株) タック技術本部 粘着加工材技術グループ 主任研究員
森野彰規   (現)DIC(株) タック技術本部 粘着加工材技術グループ 研究主任
足立藤太   (現)住友スリーエム(株) 工業用テープ接着剤製品 技術サービス部 マネージャー
岡田正広   岡田正広特許事務所 弁理士・技術士(化学部門)
吉田享義   エクソンモービル(有) 化学品本部 特殊化成品事業部 技術部 技術サービス部長
井上雅雄   コニシ(株) 東京支店 技術部 参与

 執筆者の所属表記は、注記以外は2004年当時のものを使用しております。

目次

第1章 総論
1. はじめに
2. 粘着製品の環境対応と粘着剤
2.1 無溶剤型粘着剤の技術動向
2.2 無溶剤型粘着剤の市場動向
3. 粘着製品のライフサイクルと環境問題
4. 粘着製品の今後の課題と展望

第2章 材料開発の動向と環境対応
1. 基材
1.1 紙(クラフト紙、和紙、含浸紙、ラベル原紙)
1.1.1 クラフト紙
(1) クラフト粘着テープの構成
(2) クラフト粘着テープ支持体としてのクラフト紙の特徴
(3) 目止め加工・剥離加工・粘着加工
(4) 新たな支持体・クラフト粘着テープ製品の動向
1.1.2 和紙
(1) 和紙粘着テープの構成
(2) 和紙粘着テープ支持体としての和紙の特徴
(3) 和紙粘着テープの動向
1.1.3 含浸紙
(1) 含浸紙用原紙
(2) 水系樹脂含浸処理
(3) 溶剤系樹脂含浸処理
1.1.4 ラベル用原紙
(1) ラベル用原紙の構成
(2) ラベル用表面基材の分類
(3) 印刷用紙
(4) 情報記録用紙
(5) 合成紙
(6) 特殊紙
1.2 環境対応における新規ポリエステルフィルム技術
1.2.1 リサイクル技術(循環型社会への対応)
1.2.2 重金属フリー化技術
1.2.3 テフレックス(R)(環境に優しい新タイプポリエステルフィルム)

2. 粘着剤
2.1 ゴム系粘着剤
2.1.1 天然ゴム系
2.1.2 ブロック共重合体系
2.1.3 ポリイソブチレン・ブチルゴム系
2.2 アクリル系粘着剤
2.2.1 はじめに
2.2.2 環境対応型粘着剤
(1) 溶剤型粘着剤
(2) エマルション型粘着剤
2.2.3 今後のアクリル系粘着剤の開発
2.3 シリコーン系粘着剤
2.3.1 はじめに
2.3.2 シリコーン粘着剤の基本的な性質と特徴
2.3.3 過酸化物硬化型シリコーン粘着剤
2.3.4 付加型シリコーン粘着剤
2.3.5 シリコーン粘着剤用剥離剤
2.3.6 最近のシリコーン粘着剤の開発状況(環境対応型シリコーン粘着剤)
(1) 高濃度付加型シリコーン粘着剤
(2) 耐熱性シリコーン粘着剤
2.3.7 おわりに

3. 剥離剤および剥離ライナー
3.1 剥離紙用無溶剤型シリコーン
3.1.1 はじめに
3.1.2 剥離紙用シリコーンの分類
(1) UV硬化型剥離紙用シリコーン
(2) 加熱硬化型剥離紙用シリコーン
3.1.3 無溶剤型剥離紙用シリコーンの特徴と課題
(1) 剥離力の剥離速度依存性
(2) 摩擦係数
(3) 粘度と光沢
(4) 塗工時におけるミスト防止
(5) フィルム用無溶剤型シリコーン
3.1.4 おわりに
3.2 剥離紙用シリコーンエマルジョン
3.2.1 はじめに
3.2.2 エマルジョン型シリコーン開発経過
(1) 縮合型エマルジョンの開発
(2) 付加型エマルジョンの開発
3.2.3 付加型エマルジョンの性能改良
3.2.4 今後期待される用途
(1) 食品包装用
(2) 剥離フィルム
(3) 他材料との混合
3.2.5 おわりに

第3章 最近の塗工技術
1. はじめに
2. 機能性複合フィルム塗工設備の「5つのC」
2.1 C1:クローズドアプリケーションの採用
2.2 C2:クリーンルームの対応
2.3 C3:コンパクト設計
2.4 C4:カセットチェンジコーターの採用
2.5 C5:コンピューターシステムの導入
3. 機能性複合フィルム用の乾燥装置
4. 機能性複合フィルム用クリーン設備
5. 機能性複合フィルム用ラミネート設備
6. おわりに

第4章 粘着製品の開発動向と環境対応
1. 電気・電子関連用粘着製品
1.1 はじめに
1.2 粘着テープと環境配慮
1.3 環境配慮型粘着製品
1.3.1 電気絶縁用粘着テープ
(1) 鉛フリー粘着テープ
(2) ノンハロゲン粘着テープ
1.3.2 プリント基板製造粘着関連製品
(1) 防塵用粘着ロールクリーナ(製品のクリーン化)
1.3.3 半導体製造関連粘着製品
(1) ウエハ吸着テーブル用クリーニング材(環境のクリーン化)
(2) 防塵用粘着マット(環境のクリーン化)
1.3.4 機能部材粘着製品
(1) 溶剤・インク除去用クリーナ(環境のクリーン化)
(2) 表示材用表面保護テープ
1.3.5 両面テープ類
(1) リサイクル用両面テープ
(2) 耐熱性両面テープ
1.4 おわりに

2. 建築・建材関連用粘着製品
2.1 はじめに
2.2 建築・建材市場の変化
2.2.1 社会環境の変化
(1) 少子・高齢化の進展
(2) 生活様式や価値観の多様化
(3) 地球環境問題の重視化
2.2.2 法規制の強化
(1) 化学物質安全性
(2) 廃棄物規制:建設リサイクル法
2.3 建築・建材に使われる粘着製品
2.4 表面保護用粘着テープ
2.5 養生テープ
2.6 床材固定用粘着テープ
2.6.1 フローリング固定テープ
2.7 気密・防水テープ
2.7.1 住宅建築用防水テープ
2.7.2 気密テープ
2.7.3 透湿防水テープ
2.8 ダクト用粘着テープ
2.9 建具用粘着テープ
2.10 目地テープ
2.10.1 外装絶縁工法用テープ
2.11 振動吸収材
2.11.1 梁間制振材
2.12 おわりに

3. 医療関連用粘着製品
3.1 はじめに
3.2 医療用粘着製品の区分と種類
3.3 医療用粘着製品に要求される特性
3.4 皮膚刺激発現の要因とその回避
3.5 低刺激絆創膏
3.5.1 スキナゲートのねらい
3.5.2 支持体の選定
3.5.3 粘着剤の設計
3.6 救急絆創膏
3.7 ドレッシング類
3.8 貼付剤(経皮吸収製剤)
3.8.1 全身薬の経皮吸収製剤の構造
3.8.2 支持体
3.8.3 粘着剤
3.9 環境対策の動向
3.9.1 材料からみた環境配慮
3.9.2 製造過程からみた環境配慮
3.10 今後の動向

4. 表面保護用粘着製品
4.1 表面保護フィルム「サニテクト」とは
4.2 環境対応のための動き
4.2.1 脱塩ビ化
4.2.2 脱溶剤化
4.2.3 糊ナシタイプ(共押し出し二層Co-EXタイプ)
4.2.4 新車輸送・保管時のワックス代替え用途
4.3 粘着製品開発動向
4.3.1 脱塩ビ化
(1) 耐候性用途:サニテクト「WRタイプ」
(2) 深絞り加工用途:サニテクト「MH54K」
(3) V曲げ加工用:サニテクト「SN510A、E」
4.3.2 新車輸送・保管時のワックス代替え用途:サニテクト「MR443W」
4.3.3 糊ナシタイプ(共押し出し二層Co-Exタイプ):「PAC」タイプ
4.4 おわりに

5. 粘着ラベルの環境対応
5.1 はじめに
5.2 粘着ラベルと環境規制
5.2.1 VOC規制
5.2.2 エコマーク
5.2.3 EU指令
5.2.4 PRTRとMSDS
5.3 表面基材
5.3.1 非PVCフィルム
5.3.2 被着物と同素材フィルム
5.3.3 生分解性フィルム
5.4 粘着剤
5.4.1 粘着物性
(1) 耐水性
(2) 耐熱性
(3) 基材への投錨性
5.4.2 塗工適性
5.4.3 今後のエマルジョン型粘着剤
5.5 剥離ライナー
5.5.1 ダイレクトグラシン紙
5.5.2 クレーコート紙
5.5.3 プラスチックフィルム
5.6 環境対応型粘着ラベル製品
5.6.1 全ての構成材が環境対応型粘着ラベル
5.6.2 ポリオレフィン基材粘着ラベル
5.6.3 生分解性フィルム基材粘着ラベル
5.7 おわりに

6. 構造用接合テープ
6.1 はじめに
6.1.1 構造用接合テープとは
6.1.2 超強力両面テープ JIS-Z-1541(1998)制定の背景
6.1.3 JIS-Z-1541に規定されたテープの種類と性能
6.2 VHB構造用接合テープ
6.2.1 VHB構造用接合テープ
6.2.2 VHBの特長
(1) 優れた耐候性
(2) 高い剥離力
(3) 変形に対する追従性と耐衝撃性
(4) 優れた応力緩和特性
(5) 常温感圧型粘着テープ形状による簡便接合
(6) 特殊発泡体による高い気密性
(7) 粘弾性体による制振効果
6.2.3 VHB構造用接合テープの展開
(1) 難接着物質に対する接着性
(2) 難燃性
(3) 熱伝導性
(4) 低VOC
6.3 構造用接合テープと環境対策
6.3.1 改正建築基準法における粘着テープ
6.3.2 住友スリーエム(株)のVOC対応両面テープ
6.3.3 VOC対応型VHB Y-4725の市場導入
6.4 おわりに

第5章 特許から見た粘着製品の開発動向
1. はじめに
2. 日本公開特許公報から見た粘着剤の全体的な動向
2.1 特許における接着剤と粘着剤
2.2 粘着剤に関する特許の位置付け
2.3 粘着剤を含めた接着剤分類別の特許出願動向
2.4 出願人別の特許出願動向
2.5 接着剤上位10分類についての出願人別の特許出願動向
2.5.1 三大接着剤についての出願人別の特許出願動向
2.5.2 三大接着剤以外の他の分類についての出願人別の特許出願動向
3. 日本公開特許公報から見た粘着剤を含めた接着剤の技術的課題
3.1 粘着剤を含めた接着剤の技術的課題
3.2 粘着剤を含めた接着剤の環境的観点からの技術的課題
4. 特許マッピングと特許戦略
4.1 特許マッピング
4.2 特許戦略の構築
5. おわりに

第6章 各国の粘着製品市場とその動向
1. はじめに
2. 世界の粘着テープ・ラベル市場規模
3. ヨーロッパの粘着テープ
4. ヨーロッパの粘着ラベル
5. アメリカの粘着テープ
6. アメリカの粘着ラベル
7. APXJ(日本を除くアジア・太平洋地域)の粘着テープ
8. APXJの粘着ラベル
9. 日本の粘着テープ
10. 日本の粘着ラベル
11. おわりに

第7章 粘着製品からみた法規制
1. はじめに
2. PRTR法
3. 大気汚染防止法改正
4. シックハウス対策(建築基準法改正)
5. EUの規制(REACH法案)
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