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防菌・防黴剤の開発と展望

  • Development and Prospect of Biocontrol Agents
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★ 原体開発,製剤化技術,応用展開等,防菌・防黴剤に関する最先端技術の動向を網羅!!
★ 法規制,HACCPとの関係等,環境対応の動向も詳述!!
★ 第一線で活躍する産学官の研究者33名による分担執筆!!

商品コード: T0435

  • 監修: 西原力・高麗寛紀
  • 発行日: 2005年3月
  • 価格(税込): 75,600 円
  • 体裁: B5判,370ページ
  • ISBNコード: 978-4-88231-493-6
こちらの書籍については、お問い合わせください。
  • 防カビ剤,光触媒,木材防腐,日持ち向上,船底塗料,HACCP,環境リスク,食品製造

刊行にあたって

 防菌・防黴剤という用語は,殺菌・殺黴剤とは異なる。すなわち,目的は細菌やカビを絶滅するのではなく,微生物をコントロールして微生物による害のない状態の製品や環境をつくる,言い換えれば定量的な微生物制御技術である。本書は,このために我々がもっているあるいは考えている武器や戦略を解説することを目的とした。武器は化学物質であり,戦略は使用法や考え方である。
 どのような化学物質でも,有益な作用と有害な作用,すなわち「くすり」作用と「どく」作用を併せもっている。防菌防黴剤も例外ではない。リスクとは「どく」作用を起こす確率であり,ヒトに対する健康リスクと環境生物に対する環境リスクがある。健康リスクの大きさは通常実験動物に対する「どく」作用の強さから予測される。環境リスクは環境中の生態系を構成する代表的な魚類,植物(藻類),ミジンコを対象生物とすることが通常であるが,これに活性汚泥などの微生物を加えることもある。一方,「くすり」作用は対象とする微生物に対する有効性から評価される。だから,リスクはその比,すなわち「どく」作用/「くすり」作用とも表現できる。戦略の基本は,化学物質と相手である微生物の性状を知り,防菌防黴剤のもつリスクを最小限にするために,リスクアセスメントを実施することである。
 そこで,先ずここでリスクアセスメントについて,簡単に説明する。化学物質のリスクアセスメントとは,「どく」作用と「くすり」作用の大きさを科学的に予測し,それらの値を比較し,「くすり」作用>「どく」作用となるような物質を開発し,あるいは取り扱うことである。この最も一般的な方法はリスク指数法といわれ,「くすり」作用を安全用量あるいは濃度「どく」作用を暴露量あるいは環境濃度で表すものである。これらは物質重量/体重/日か,物質重量/容量の同一単位で表されるので,簡単に比較できる。ヒト健康リスクにおいて,安全量は通常ラットなどの実験動物を用いた毒性試験における無影響濃度と安全係数と除して求める値である。なお,安全係数は動物実験とヒトとの種差と個体差に基づく一定の値である。環境リスクに関しても用いる生物が異なる基本的には同じである。
 したがって,リスクアセスメントを成功させるためには,「くすり」作用を大きく,「どく」作用を小さくすれば良い。「くすり」作用を大きくするためには,無影響量を大きく,安全係数を小さくすると良いということになる。しかし,当然のことながら,防菌・防黴剤の場合は細菌やカビなどの微生物に対して有害な作用を示す性状をもつ。これは環境生物に対して高いリスクを持っていることは言うまでもなく,ヒトも生物であり,生存・増殖の基本的な機構には微生物と類似点も多いと考えられることから,ヒト健康に対してもリスクをもつ可能性も高いことを意味し,有効性が高いほど「くすり」作用も小さくなるのでやっかいである。だから,開発目標は有効性により高い物質を求めるのではなく,むしろある程度の量で有効性を示し,ヒトや動物と微生物との種差が大きくて選択毒性の大きな物質ということになろう。言い換えれば,無差別兵器ではなく,特定の微生物にのみ有効な標的誘導ミサイルのような物質ということになる。一方,「どく」作用を小さくするには,使用にあたり暴露量や環境濃度をできるだけ低くすることである。例えば,役目を果たした後はできるだけ速やかに分解されるようないわゆる環境に優しい物質も開発目標のひとつである。また,最近は無色無臭の薬剤が開発されているが,むしろ使用量がわかり,不快感を与えない程度の有色有臭な物質の法が好ましいかも知れない。
 化学物質に関しては,その物理・化学性状や生物学的機能(毒性・薬効)に関する知識は言うまでもないが,それらの物質の開発・製造・加工・流通・廃棄の全ライフサイクルについての知識も重要である。また,「どく」作用という点では,天然物であるから「どく」作用が小さいと考えるのは間違いである。確かに人工物に比べて暴露経験が長いので,人は生理的にまた経験的にそのリスクを下げる機能や知識を持っているが,純水に取り出せば差はない。意識に二関しては,我々は健康,環境はグリーンを保つように心がけることである。健康であれば個人の防御機構が充分に機能し,毒物の解毒がスムーズに行われて個人の化学物質に対する無影響量が大きくなる。環境がグリーンであれば微生物が活発に化学物質を分解するため,環境濃度が速く低下し,「どく」作用の低下につながるからである。さらに,ヒトも宇宙船地球号の一乗組員であるという意識があれば,実際の行動につながる。3R「Reuse(再利用),Recycle(再資源化),Reduce(削滅)」に心がけて生活することが私たち個人のできる最も現実的で効果的なことである。このような個人の知識と意識があれば,多少使い勝手が悪くとも,また多少高価であったとしてもリスク管理意識の高い企業の商品を買い,正しいリスク意識をもつ企業や製品を育てることになるからである。
 微生物に関しても,同様である。微生物の中には防菌防黴剤の対象となる疾病や劣化を引き起こすような「どく」作用を持つものもあるが,最大の「くすり」作用は化学物質の分解,いわゆる自浄作用であり,もし絶滅すると,地球上はゴミの山となる。また,微生物は我々人類にとって大先輩であり,地球上で共存してきた期間も長く,化学物質例えるならば,天然物質に相当する。また,適量の毒素により我々人間は刺激を受け,免疫作用などの自己防御機能が十分に発揮できることことも判ってきている。また,健康であれば腸内微生物フローラも正常となり,外来の微生物を駆逐する。すなわち「くすり」作用が大きくなる。さらに,微生物のリスク管理に関しては,防菌防黴剤や機器や設備などのハードはもちろん重要であるが,さらに重要なことは人が行うソフトである。言い換えれば,いくらハードを揃えても,化学物質と同様,取り扱う人の知識と意識(ソフト)が不十分なら,微生物のリスク管理は失敗することになる。
 以上のような観点からも,本書が防菌防黴剤に関する知識と意識を高める一助になってくれることを期待するものである。

2005年2月 西原 力

著者一覧

高麗寛紀   徳島大学 工学部 生物工学科 教授
内田眞志   (株)シナネンゼオミック 常務取締役
竹本 平   (元)日本食品添加物協会 常務理事
木内 幹   共立女子大学 家政学部 食物栄養学科 教授
垰田博史   (独)産業技術総合研究所 サステナブルマテリアル研究部門 環境セラミックス研究グループ長
檜山圭一郎  (有)バイオシステム研究所 代表取締役
吉田宗弘   イヌイ(株) 高松工場 企画部 企画課 バイオサイドグループ 技術担当
大野康晴   東亞合成(株) 機能製品研究所 高機能製品グループ 主事
辻 孝三   製剤技研 代表
松本龍彦   日本エンバイロケミカルズ(株) 営業部 工業用薬品グループ 課長代理
岩﨑好也   四国化成工業(株) 研究センター ネオクロールチーム チームリーダー
木村 広   液化炭酸(株) 開発部 次長
中島照夫   近畿大学 資源再生研究所 教授
髙橋旨象   京都大学 名誉教授
矢辺茂昭   日本曹達(株) 小田原研究所 生物研究二部 バイオサイド研究グループ 課長補佐
乾圭一郎   シントーファイン(株) 精密化学品部門 部門長補佐
内山明弘   三愛石油(株) 研究所 
横山 浩   (元)大阪府立公衆衛生研究所
久保田浩美  花王(株) 安全性評価研究センター 主任研究員
白髭吉秀   (株)野村事務所 スペシャリティケミカルカンパニ
今井茂雄   (株)INAX 総合技術研究所 要素技術開発室 プロジェクトチーフ
池田雅裕   丸石製薬(株) 中央研究所 製剤研究部 部長
柏木 哲   上野製薬(株) 食品技術研究所 室長
高本一夫   サラヤ(株) バイオケミカル研究所 主席研究員
古田太郎   サラヤ(株) 商品開発本部 取締役部長
安場直樹   アーチ・ケミカルズ・ジャパン(株) セールス・マーケティング アジア太平洋地域ビジネスマネージャー
高橋健治   ライオン(株) 研究技術本部 分析センター 主任研究員
縣 邦雄   アクアス(株) つくば総合研究所 所長
米虫節夫   近畿大学大学院 農学研究科 教授
熊谷善敏   プロクター・アンド・ギャンブル・ファー・イースト・インク エクスターナルリレーションズ マネージャー
西原 力   大阪大学大学院 薬学研究科 教授
庄野文章   住友化学(株) 生活環境事業部 登録安全部 登録安全部長
山吉孝雄   大阪市立大学 医学部

目次

第1章 総論―防菌防黴剤の開発動向―
1. 防菌防黴剤の歴史と抗菌加工
2. 工業製品の微生物劣化と抗菌試験方法
3. 防菌防黴剤の用途、目的および利用形態
4. 防菌防黴剤の開発動向
4.1 モノ型第四アンモニウム塩系抗菌剤の分子設計と作用機構
4.2 ビス型第四アンモニウム塩系抗菌剤の分子設計と作用機構
4.3 ジェミニ型薬剤の抗菌特性
4.4  環境調和型抗菌剤
4.5 ジェミニ型ピリジニウム塩の実用化
4.6 おわりに

第2章 防菌防黴剤(原体)の現状
1. 有機系防菌防黴剤
1.1 有機系防菌防黴剤の概要
1.2 有機系防菌防黴剤の各論

2. 無機系
2.1 無機抗菌剤の市場
2.2 無機系抗菌剤の概要
2.3 銀系無機抗菌剤の毒性試験

3. 天然物系
3.1 食品分野の現状
3.1.1 抗菌・防黴剤は食品添加物
3.1.2 食品添加物は全てポジティブリスト制
3.1.3 既存添加物の一般的問題点
3.1.4 天然物由来の保存料および日持ち向上剤
3.1.5 天然物由来の保存料および日持ち向上剤の課題
3.1.6 表示などについて
3.1.7  抗菌・防黴作用を有する天然物の食品への応用例
3.2 化粧品分野の現状
3.2.1 化粧品の原料規制
3.2.2 抗菌・防黴剤は防腐剤
3.2.3 天然物由来の防腐剤
3.2.4 表示について
3.3 今後について

4. 光触媒系
4.1 はじめに
4.2 光触媒開発の歩み
4.3 防菌防黴剤と防菌防黴作用
4.4 光触媒の特徴
4.5 光触媒系防菌防黴剤の特徴
4.6 防菌防黴剤の性能評価
4.7 光触媒系防菌防黴剤の性能
4.8 光触媒を用いた防菌防黴製品
4.9 おわりに

第3章 防菌防黴剤の製剤化技術
1. 水和剤
1.1 はじめに
1.2 製剤の構成
1.2.1 処方
1.2.2 主剤原体
1.2.3 固体担体
1.2.4 湿潤・分散剤
1.2.5 補助剤
1.3 製剤化
1.3.1 混合
1.3.2 粉砕
1.3.3 造粒
1.4 規格と試験法

2. 可溶化製剤
2.1 はじめに
2.2 可溶化剤の選択
2.3 可溶化製剤の配合例
2.4 可溶化製剤の安全性
2.5 可溶化製剤の抗菌性能
2.6 おわりに

3. インターカレーション
3.1 はじめに
3.2 防カビ剤のインターカレーション
3.3 カビノンの各種性能
3.3.1 物性
3.3.2 防カビ・抗菌性能
3.4 カビノンの特長
3.4.1 耐熱性
3.4.2 耐候性
3.4.3 持続性
3.5  カビノンの応用例
3.5.1 水周り用成形品
3.5.2 シーリング材
3.5.3 焼付塗料
3.5.4 ABS樹脂などの成形品
3.6 おわりに

4. マイクロカプセル
4.1 はじめに
4.2 マイクロカプセルの性状と利点
4.3 放出機構
4.4 製法と材料
4.5 農薬マイクロカプセルの実例
4.5.1 殺虫剤
4.5.2 殺菌剤
4.6 おわりに

5. 水溶剤
5.1 はじめに
5.2 水溶剤の特長と製剤化における留意点
5.2.1 水溶剤の特長
5.2.2 製剤化における留意点
5.3 組成
5.3.1 有効成分
5.3.2 溶媒
5.3.3 添加剤
5.3.4 実用例
5.4 今後の展望

6. 錠剤
6.1 はじめに
6.2 各種錠剤の特長
6.3 近年の特許から見た薬剤放出制御技術
6.4 塩素化イソシアヌル酸を例とした製剤化
6.4.1 塩素化イソシアヌル酸とは
6.4.2 塩素化イソシアヌル酸の打錠方法
6.4.3 プール・風呂用薬剤
6.4.4 浄化槽用薬剤
6.4.5 台所ストレーナー用ヌメリ取り剤

7. くん蒸剤
7.1 はじめに
7.2 主なくん蒸剤の使用目的
7.3 くん蒸剤の特性と具備すべき条件
7.4 くん蒸剤の製剤化
7.4.1 混合製剤として利用
7.4.2 その他の製剤化について
7.5 展望

第4章 防菌防黴剤の応用展開
1. 繊維
1.1 はじめに
1.2 抗菌無臭・制菌加工の経緯と現状
1.3 繊維用抗菌防臭加工薬剤の現状と将来展望
1.4 抗菌防臭・制菌加工繊維の製造方法
1.4.1 後処理加工法
1.4.2 原糸改良加工法(別名練り込み法)
1.5 高齢者用繊維製品と機能性高分子
1.6 高機能性繊維の開発動向
1.7 介護用繊維素材の開発動向
1.8 今後の抗菌防臭・制菌加工の開発動向と問題点
1.9 抗菌防臭・制菌加工繊維製品の市場性と将来展望
1.10 おわりに

2. 木材防腐・防かび
2.1 はじめに
2.2 木材防腐剤
2.2.1 注入処理用木材防腐剤
2.2.2 表面処理用木材保存剤
2.2.3 接着剤混入用木材保存剤
2.3 木材防かび剤
2.3.1 木材防かび剤の概要
2.3.2 木材防かび剤の有効成分
2.4 木材保存剤使用のリスク評価

3. 塗料(室内・屋外)
3.1 塗料と菌汚染
3.1.1 塗料塗膜と菌汚染
3.1.2 塗料塗膜と菌対策
3.2 汚染内容調査
3.2.1 分離・同定
3.3 塗料と薬剤の効果について
3.3.1 抗菌効果
3.3.2 防黴効果
3.4 効果試験方法
3.4.1 公定法
3.4.2 耐候操作
3.4.3 応用試験
3.5 塗料用添加剤として薬剤に求められる特性
3.5.1 一般塗料用添加剤として
3.5.2 屋外塗料用添加剤として
3.5.3 室内塗料用添加剤として

4. 紙・パルプ
4.1 はじめに
4.2 抄紙工程におけるスライムコントロール
4.2.1 スライムの生成について
4.2.2 スライムコントロール剤
4.2.3 スライムコントロールの評価方法
4.2.4 新しいスライムコントロール方法
4.3 ウェットパルプの製造における防カビ
4.3.1 パルプ用防カビ剤
4.3.2 製剤技術
4.4 おわりに

5. 金属加工油
5.1 金属加工油の変遷
5.2 水溶性金属加工油を取り巻く環境問題
5.3 水溶性金属加工油の腐敗
5.3.1 微生物の侵入経路と生育要素
5.3.2 腐敗メカニズム
5.4 金属加工油の腐敗対策
5.4.1 バイオスタティック
5.4.2 防腐剤による制御
5.5 防腐剤選定試験法
5.5.1 効力試験法(最小発育阻止濃度)
5.5.2 防腐試験
5.5.3 簡易試験
5.6 金属加工油の日常管理
5.7 環境問題を考慮した新しい試み
5.8 今後の課題

6. 医薬品
6.1 はじめに
6.2 医薬品の微生物学的な品質規制の現状
6.3 保存剤の使用が必要となる制御対象微生物について
6.4 医薬品に用いられる保存剤の使用現状について
6.4.1 医薬品に使用される保存剤の種類
6.4.2 保存剤の使用上における注意点
6.4.3 保存剤の効果を高める配合物質について
6.5 おわりに

7. 化粧品
7.1 化粧品の種類と防腐防黴上の特徴
7.1.1 化粧品の種類と特徴
7.1.2 防腐防黴の目的
7.1.3 防腐防黴上の特徴
7.2 化粧品に使用される防腐剤
7.2.1 主な防腐防黴剤の種類と特徴
7.2.2 防腐剤の使用上の留意点
7.3 今後の展望

8. プラスチック
8.1 微生物の種類と特徴
8.1.1 カビ
8.1.2 細菌(バクテリア)
8.1.3 その他
8.2  抗菌・防カビ処理の目的
8.2.1 快適性の維持
8.2.2 衛生管理
8.2.3 物性劣化防止
8.2.4 機能障害防止
8.3 抗菌・防カビ製品の用途
8.3.1 水廻り関連製品
8.3.2 家電製品
8.3.3 建材・住設機器
8.3.4 食品関連用品
8.3.5 その他
8.4 抗菌・防カビ剤の種類と特徴
8.4.1 有機系
8.4.2 無機系
8.5 要求性能
8.5.1 抗菌・防カビ性能
8.5.2 耐熱性
8.5.3 樹脂・添加剤との相溶性
8.5.4 成型加工品物性への影響
8.5.5 加工方法に合った薬剤の選択
8.5.6 持続性
8.5.7 耐候性
8.6 プラスチック用抗菌・防カビ剤市場の展開

9. セラミックス(ガラス・陶磁器)の抗菌加工
9.1 はじめに
9.2 セラミックスへの抗菌機能の付与
9.2.1 抗菌加工方法と抗菌効果
9.2.2 細菌の増殖と尿石形成
9.2.3 尿石生成の実験室的再現
9.3 おわりに

10. 医療機器・器具の滅菌・消毒
10.1 はじめに
10.2 滅菌・消毒の考え方(定義)
10.2.1 無菌
10.2.2 滅菌
10.2.3 消毒
10.2.4 CDCガイドラインによる滅菌・消毒の分類
10.3 消毒薬の分類
10.4 医療機器・器具の分類とその消毒・滅菌
10.4.1 クリティカルな医療機器・器具
10.4.2 セミクリティカル医療機器・器具
10.4.3 ノンクリティカル医療機器・器具
10.5 医療機器・器材別消毒・殺菌
10.5.1 鋼製手術器具(鉗子、剪刀、ピンセットなど)
10.5.2 内視鏡
10.5.3 眼圧計
10.5.4 人工呼吸器・麻酔器の外部回路
10.5.5 酸素バブル加湿器(酸素湿潤器)
10.5.6 ネブライザー
10.5.7 哺乳瓶
10.5.8 保育器
10.6 装置による滅菌法
10.6.1 高圧蒸気滅菌法
10.6.2 酸化エチレンガス滅菌法
10.6.3 プラズマ滅菌法
10.6.4 乾熱滅菌法
10.7 おわりに

11. 食品(防腐、日持ち向上)
11.1 ソルビン酸
11.2 しらこたん白抽出物(プロタミン)
11.3 ポリリジン
11.4 日持ち向上剤
11.5 脱酸素剤・アルコール揮散剤
11.6 アルコール製剤
11.7 ナイシン・ナタマイシン
11.8 食品用保存料、日持ち向上剤の今後の展開

12. 食品製造環境
12.1 はじめに
12.2 食品製造環境で汎用されている防菌防黴剤
12.3 アルコール製剤
12.3.1 主成分の特性
12.3.2 食品添加物製剤の特性
12.3.3 その他の製剤
12.4 洗浄除菌剤
12.4.1 カチオン系
12.4.2 ビグアニジン系
12.4.3 両性系
12.5 塩素系製剤
12.5.1 次亜塩素酸塩系
12.5.2 いわゆる電解水系
12.6 その他の防菌防黴剤
12.6.1 オゾン
12.6.2 過酢酸
12.6.3 二酸化塩素
12.7 おわりに

13. 医療環境
13.1 はじめに
13.2 ヒト(生体の消毒)
13.2.1 CDCの「医療施設における手指衛生のためのガイドライン」
13.2.2 抗菌カテーテル
13.3 モノ(医療器具の消毒)
13.3.1 エチレンオキサイド代替技術:低温ガスプラズマ滅菌
13.3.2 グルタラールの代替消毒剤
13.3.3 プリオンの不活化
13.4 環境の消毒
13.4.1 感染防止における環境消毒の役割
13.4.2 消毒剤のローテーション使用
13.4.3 新規消毒剤(Surfacine)
13.5 おわりに

14. 外環境、船底塗料
14.1 はじめに
14.2 有機スズ化合物の規制動向
14.3 代替防汚剤の開発経緯
14.3.1 防汚剤と塗料系樹脂
14.3.2 代替防汚剤の開発
14.4 防汚剤の安全性、環境影響性
14.4.1 水性生物に対する毒性
14.4.2 リスク評価
14.4.3 環境影響性
14.4.4 暴露
14.5 バイオサイド登録
14.5.1 EUでの船底塗料及び防汚剤の認定
14.5.2 日本での認定制度
14.5.3 アジアでの登録制度
14.6 今後のバイオサイドの開発
14.6.1 加水分解型船底防汚塗料用バイオサイド
14.6.2 銅フリー型船底塗料用バイオサイド
14.6.3 新規防汚剤の開発動向

15. 洗剤(洗濯、住宅、台所)
15.1 日用雑貨品に求められる防菌防黴剤
15.2 液体洗剤の腐敗防止のために用いられる防菌防黴剤
15.3 除菌性能発揮のための防菌防黴剤
15.3.1 洗濯用洗剤の除菌成分
15.3.2 住宅用洗剤の除菌成分
15.3.3 台所用洗剤の除菌成分

16. 冷却水
16.1 冷却水系の概要
16.1.1 冷却水の種類
16.1.2 冷却水系の障害
16.2 冷却水の微生物障害
16.2.1 微生物障害の種類
16.2.2 微生物障害の対策
16.3 防菌防黴剤による処理
16.3.1 薬剤の種類と特長
16.3.2 薬剤の添加方法
16.4 効果の検証(モニタリング)
16.5 環境等への影響
16.6 おわりに

第5章 HACCPと防菌防黴剤
1. 食品安全とHACCP
2. HACCPとマネージメントシステム
2.1 ISO/DIS 22000の特徴
2.2 相互コミュニケーション
2.3 システムマネジメント
2.4 プロセス管理
2.5 HACCPの原則
2.6 前提条件プログラム
3. HACCPの基礎としての食品衛生新5S
4. 食品産業における防菌・防黴

第6章 環境リスクアセスメントと防菌防黴剤
1. 生態リスク評価
1.1 はじめに
1.2 生態リスク評価の概要
1.3 段階的生態リスク評価
1.4 ケーススタディ
1.4.1 段階1
1.4.2 段階2
1.4.3 段階3
1.5 生態リスク評価の最近の取り組み
1.5.1 環境濃度の推定モデル
1.5.2 確率論的生態影響評価
1.6 結び

2. わが国での規制(化審法、化管法)
2.1 化審法
2.2 化管法

3. 欧州および米国におけるBiocideに関する法規制
3.1 Biocide管理の概要
3.1.1 Biocideの定義
3.1.2 Biocideの管理の原則
3.1.3 Biocide規制のシステム
3.2 欧州EUBPD
3.2.1 EUBPDの概要
3.2.2 具体的な申請および審査のプロセス
3.2.3 EUBPD関連情報
3.3 米国におけるBiocideに関する規制(FIFRAを中心に)
3.3.1 FIFRAにおけるBiocide管理の概要
3.3.2 新規剤の登録システム
3.3.3 EPA FIFRAの既存剤管理
3.3.4 Food Quality Protection ACT
3.3.5 EPA FIFRA関連情報
3.4 まとめ

4. 遺伝子組換え実験領域における不活化の考え方
4.1 微生物使用実験 拡散防止措置区分P-1レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
4.1.1 遺伝子組換え生物などを含む「廃棄物、廃液」の不活化
4.1.2 遺伝子組換え生物が付着した「設備、機器」及び実験の終了時「遺伝子組換え生物付着実験台」の不活化
4.2 微生物使用実験 拡散防止措置の区分P-2レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
4.2.1 拡散防止措置区分P-2レベルにおける「区分P-1レベル」での不活化の遵守事項
4.2.2 遺伝子組換え実験に用いる研究安全キャビネットの不活化
4.3 微生物使用実験 拡散防止措置の区分P-3レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
4.3.1 実験室、及び実験区画の燻蒸
4.3.2 自動操作による手洗い
4.3.3 実験室排水の不活化
4.3.4 真空吸引ポンプ用の消毒液による捕捉装置
4.3.5 拡散防止措置区分P-3レベル研究用安全キャビネット
4.4 動物使用実験 拡散防止措置区分P-1A~P-3Aレベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
4.4.1 動物使用遺伝子組換え実験における動物の不活化
4.4.2 遺伝子組換え生物を含む糞尿などの不活化
4.5 遺伝子組換え領域における不活化剤の展望
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