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月刊エコインダストリー 2006年7月号

特集:これからの環境テクノロジー

商品コード: E0607

  • 発行日: 2006年6月25日
  • 価格(税込): 4,320 円
  • 体裁: B5判
  • ISBNコード: 1342-3037

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目次

◆月刊ECO INDUSTRY休刊のお知らせ◆


特集:これからの環境テクノロジー
【I‐総論編】バイオエネルギーの最新動向
美濃輪智朗((独)産業技術総合研究所 バイオマス研究センター バイオマスシステム技術チーム 研究チーム長)

 京都議定書の約束期間2008~12年が迫り、バイオエネルギーへの期待がますます増加している。本年3月にはバイオマス・ニッポン総合戦略の見直しが行われ、(1)バイオマス輸送用燃料の利用、(2)バイオマスタウン構築の本格化、(3)アジア諸国など海外との連携が盛り込まれた。バイオマスエネルギーの着実な利用とともに、評価・導入支援ツールや輸送用燃料製造に向けた技術開発が望まれる。

【目次】
1. はじめに
2. バイオエネルギーの利用方法
3. バイオマス輸送用燃料
4. BTL:ガス化経由液体燃料合成
5. リグノセルロースからのエタノール製造
6. おわりに―技術開発から導入普及へ


太陽光発電の最新動向
内田聡(東北大学 多元物質科学研究所 助手)

 これまで太陽光発電を支えてきた“シリコン系”の置かれている現状をにらみつつ、次世代型といわれている色素増感太陽電池の問題点と今後の可能性について、各種統計データと技術的な分析に基づいて概説した。

【目次】
1. はじめに
2. 色素増感型太陽電池に関する統計
3. 色素増感型太陽電池のポテンシャル
4. 色素増感型太陽電池の展望


水素エネルギー技術開発の現状と今後
秋葉悦男((独)産業技術総合研究所 エネルギー技術研究部門 総括研究員)

 水素エネルギーは二次エネルギー(エネルギー媒体)で、さまざまな一次エネルギーから製造される。また、同じ二次エネルギーである電力と相互に変換できる唯一の燃料である。本稿では、水素エネルギーの特徴、水素エネルギー研究開発の歴史、現状および今後の方向性について述べた。水素経済社会の実現までの期間を考えると、水素に関する研究開発は国によるものがほとんどである。

【目次】
1. はじめに
2. 水素エネルギー研究開発の歴史
3. 水素エネルギー研究開発の現状
4. 水素エネルギー研究開発の今後
5. おわりに


プラスチックリサイクルの最新動向
奥彬((財)生産開発科学研究所 資源再生研究室 室長)

 プラスチックをリサイクルする理由と循環型社会への展望には、技術、行政、生活スタイルの面で理念が必要なことを記述する。(1)生活スタイル、(2)産業スタイル、(3)マテリアルリース社会の概念、(4)資源消費の枠組み。技術的要素では、(1)材料再生と化学原料の再生、(2)重縮合系プラスチックはモノマー還流、(3)ポリオレフィン系プラスチックはナフサ還流、(4)バイオマス由来プラスチックもリサイクル、(5)熱硬化性・架橋型プラスチックもリサイクル可能型へ。おわりに、資源の有限性と物欲の無限性の接点には資源の新定義が必要なことを述べる。

【目次】
1. はじめに
2. リサイクル社会の現状と今後の姿
2.1 リサイクル5法
2.2 生活スタイル
2.3 産業スタイル
2.4 マテリアルリース社会を作る
2.5 資源消費に枠組みが必要
3. リサイクル技術の現状と将来
3.1 材料再生と化学原料の再生
3.2 重縮合系プラスチックにはモノマー還流技術
3.3 ポリオレフィン系プラスチックにはナフサ還流技術
3.4 バイオマス由来プラスチック(BBP)
3.5 熱硬化性・架橋型プラスチック
4. 資源有限性と欲望の無限性の接点―資源の定義に新たなカテゴリーが必要


生分解性プラスチックの最新動向
井上義夫(東京工業大学大学院 生命理工学研究科 教授;評議員)

 現在、石油を原料とするプラスチック生産システムは、石油が枯渇の心配される有限化石資源であること、プラスチック廃棄物が環境破壊の原因となり、また大気中の二酸化炭素を増加させるなど、環境・エネルギー上の問題点を抱えている。本稿では、これらの問題を解決するプラスチックとして期待されているバイオベースの生分解性プラスチックについて解説する。

【目次】
1. はじめに
2. プラスチック材料の資源、環境問題
3. 循環型・持続型・環境適合型生分解性プラスチック材料
4. バイオベース生分解性プラスチック
4.1 ポリ乳酸
4.2 微生物産生ポリヒドロキシアルカン酸
5. 生分解性プラスチック複合材料
6. おわりに


土壌地下水汚染の浄化技術の最新動向
平田健正(和歌山大学 システム工学部 教授)

 土壌汚染対策法が2003年2月に施行され、土壌地下水汚染対策は新たな段階を迎えている。環境基準達成を目標とした浄化技術に加えて、土地利用状況に応じた過度な経費負担とならない健康リスク低減措置も対策として認められているからである。こうしたなか、汚染現場に適用されてきた技術を概観し、その変遷を明らかにしつつ、対策技術の性能や対策そのもののあり方を論じた。

【目次】
1. 土壌汚染と土地汚染
2. 土壌汚染事例の推移
3. 土壌汚染対策の推移
4. 低コスト低負荷技術開発の現状
5. 効果的な修復対策のあり方


【II-技術編】
バイオマスからのポリL,D-乳酸原料の省エネ型製造技術の開発
岡野憲司(神戸大学 大学院 自然科学研究科 博士後期課程1年)
近藤昭彦(神戸大学 工学部 応用化学科 教授)
野田秀夫(Bio・energy(株) 代表取締役社長)

  ポリ乳酸はバイオマスから生産可能な環境調和型プラスチック原料であり、普及に向けての省エネ型製造技術の開発が望まれている。本稿では細胞表層提示技術によって創製したα-アミラーゼ細胞表層提示乳酸菌を用いて、バイオマスからポリ乳酸原料である乳酸を安価に生産する技術の開発について論述する。

【目次】
1. はじめに
2. 従来の乳酸生産方法
3. 細胞表層提示技術によるα-アミラーゼ表層提示乳酸菌の創製
4. 免疫抗体染色による酵素の細胞表層への提示の確認
5. α-アミラーゼ表層提示乳酸菌を用いたデンプンからの効率的乳酸生産
6. 今後の展望


天然物を利用した燃料電池正極触媒の開発
丸山純(大阪市立工業研究所 環境技術課 生産環境工学研究室 研究員;同志社大学大学院 工学研究科 客員教授)

 高効率で環境負荷が低い発電システムとして注目されている固体高分子型燃料電池の本格的普及のため、白金を使用しない電極触媒が求められている。カタラーゼ、ヘモグロビンなどの天然物を原料とし、不活性雰囲気中で熱処理すると、賦活しなくても活性炭となり、なおかつその活性炭は白金がなくても正極触媒として機能することがわかった。

【目次】
1. はじめに
2. 原料について
3. カタラーゼ、ヘモグロビン、赤血球の炭化
4. カタラーゼ、ヘモグロビン、赤血球の炭化物における酸素還元反応
5. おわりに


ECO PROFILE&PRODUCTS
株式会社ジャパンエナジー
【目次】
1. 企業プロフィール
2. エコプロダクツ


ECO MARKET
ITSと環境
【目次】
1. ITSとエコロジー
2. 進展状況・メーカー動向


ECO INFORMATION CORNER
<イベント情報>
 ・2006広島エコパック&リサイクル展/(株)日報アイ・ビー
 ・下水道展'06大阪/(社)日本下水道協会 総務部 広報課
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