• 電子版 月刊BIO INDUSTRY

検索条件

フリーワード商品検索

→詳細検索はこちら


お買い上げ合計金額2,000円以上の場合は配送料を当社負担!

cmcbooks内の検索(Yahoo検索)

商品カテゴリ

オススメコンテンツ
広告出稿のご案内
月刊誌や年鑑などの印刷物への広告から,Webやメールマガジンまで,広告出稿をお考えの方へのご案内です。

書評掲載一覧
さまざまな雑誌,新聞等で掲載していただいた書評の一覧です。(9月19日更新)

電子書籍のご案内
過去の書籍をお求めやすい価格で電子版として販売! 雑誌バックナンバーも充実!

常備書店
常時棚揃えしている全国の書店様をご紹介しています

海外注文 overseas order
海外からのご注文も承っています。


よくある質問
お問い合わせの多いご質問など,よくあるご質問を掲載しています。


弊社サイトは,グローバルサインのSSLサーバ証明書を導入しております。ご注文情報等は,全て暗号化されますので安心してご利用頂けます。

最新の土壌・地下水汚染原位置浄化技術

  • Latest In-situ Remediation Technologies of Contaminated Soil and Groundwater
★ 改正土壌汚染対策法施行により注目を集める「原位置浄化」。その最新技術を網羅!!
★ 事例をもとに,土壌地下水汚染の最前線で活躍する専門家が解説!!

商品コード: T0856

  • 監修: 平田健正・中島誠
  • 発行日: 2012年6月
  • 価格(税込): 75,600 円
  • 体裁: B5判,292ページ
  • ISBNコード: 978-4-7813-0576-9

個数: 

カゴに入れる

この本のカタログを見る

この本のサンプルを見る

  • 原位置浄化/改正土壌汚染対策法/土壌/地下水/汚染/バイオレメディエーション/ファイトレメディエーション/バリア井戸/透過性地下水浄化壁/酸化分解/還元分解/熱分解

刊行にあたって

 多様な物質,存在空間の不均一性,土壌地下水汚染を形容するこれらの表現は,汚染現象の複雑さと浄化の困難さを連想させる。言い換えれば,どのような汚染現場にも画一的に適用できる浄化技術はなく,対象地域の水理地質特性はもちろん,汚染物質の物理・化学的特性など土壌地下水中における動態を十分に考慮した対策が必要となる。加えて土壌地下水汚染対策は,環境財としての汚染防止と私有財産の資産リスク回避と言う両側面を有する。
 こうした特徴を持つ土壌地下水汚染について法整備が進み,国家資格も定められた。調査や対策のマニュアルも細部にわたり整備され,確かに汚染対策の品質保証という側面からみると,かなりのレベルにまで高まったといえる。ただ知識が豊富になることと,汚染対策の実効性を高めることとは,同義ではない。
 多岐にわたる汚染物質や複雑な現象を目の当たりにして,調査対策マニュアルなど画一的な手法は,現場を預かる技術者にとってありがたい存在に違いない。しかしよく考えてみると,通り一遍の手法では歯が立たない事象が身の回りで生じている。こうした困難な課題に直面したとき,本書を開いてほしい。
 土壌地下水汚染を対象に調査に始まり浄化対策や評価まで,さまざまな解説書が既に出版されている。こうした中,本書は単に汚染の特徴や原位置浄化技術,さらには数値解析手法やリスク評価手法を羅列し解説したのではない。それぞれの要素技術や考え方など,科学として共通する原理を踏まえ,技術として実際の汚染現地への適用と得られた結果について記しているのである。
 著者には,土壌地下水汚染の最前線で活躍する研究者や技術者に参画いただいた。わが国の研究として,技術としてのレベルが確認できるようにも工夫している。土壌地下水汚染の原位置浄化に,是非に活用していただくことをお願いする次第です。

2012年4月
和歌山大学 理事
平田健正

著者一覧

平田健正   和歌山大学 理事
中島誠    国際環境ソリューションズ(株) 中島研究室 室長
保高徹生   (独)産業技術総合研究所 地圏資源環境研究部門 研究員
川端淳一   鹿島建設(株) 技術研究所 チーフ・上席研究員
江種伸之   和歌山大学 システム工学部 環境システム学科 准教授
浅田素之   清水建設(株) 技術研究所 主任研究員
塙隆之    清水建設(株) エンジニアリング事業本部 主査
稲田ゆかり  清水建設(株) エンジニアリング事業本部
熊本進誠   早来工営(株) 早来支店
保賀康史   (株)鴻池組 土木事業本部 環境エンジニアリング部 部長
和田信一郎  九州大学 大学院農学研究院 教授
中川啓    長崎大学 大学院水産・環境科学総合研究科 教授
根岸昌範   大成建設(株) 技術センター 土木技術研究所 地盤・岩盤研究室 主任研究員
高畑陽    大成建設(株) 技術センター 土木技術研究所 地盤・岩盤研究室 主任研究員
佐藤徹朗   国際環境ソリューションズ(株) 技術部 担当部長 
奥田信康   (株)竹中工務店 技術研究所 先端技術研究部 エコエンジニアリング部門 主任研究員
岡田正明   (株)フジタ 建設本部 土壌環境部
西田憲司   (株)大林組 技術本部 エンジニアリング本部 環境技術第一部 環境技術第二課 課長
北島信行   (株)フジタ 建設本部 土壌環境部
近藤敏仁   (株)フジタ 建設本部 土壌環境部長;技術センター 副所長
星野隆行   栗田工業(株) プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング六部 設計二課
鈴木義彦   栗田工業(株) プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング六部 設計一課 技術主任
日野成雄   DOWAエコシステム(株) ジオテック事業部
河合達司   鹿島建設(株) 技術研究所 上席研究員
君塚健一   三菱ガス化学(株) 東京研究所 主任研究員
植村伸幸   三菱ガス化学(株) 機能化学品カンパニー 企画開発部 主席
奥津徳也   栗田工業(株) 開発本部 基盤技術グループ 第三チーム
海見悦子   中外テクノス(株)  東京支社 次長

目次

【第1編 総論】
第1章 原位置浄化技術の現状と将来展望  
1 土壌・地下水汚染の特徴
1.1 土壌汚染と土地汚染
1.2 土壌地下水空間の特性
1.3 揮発性有機化合物による汚染の特徴
1.4 重金属類による汚染の特徴
1.5 鉱油類による汚染の特徴
2 改正土壌汚染対策法における土壌汚染対策
2.1 改正土壌汚染対策法の概要
2.1.1 土壌汚染対策法改正の背景と趣旨
2.1.2 特定有害物質の種類と基準
2.1.3 改正土壌汚染対策法における調査の契機
2.1.4 土壌汚染状況調査
2.1.5 指定の申請
2.1.6 区域の指定
2.1.7 汚染の除去等の措置
2.1.8 土地の形質の変更の制限
2.1.9 汚染土壌の搬出等に関する規制
2.2 改正土壌汚染対策法における汚染の除去等の措置
2.2.1 指示措置と指示措置等
2.2.2 原位置浄化による土壌汚染の除去
2.2.3 原位置浄化による地下水汚染の拡大の防止
3 原位置浄化の重要性
4 原位置浄化技術の現状
4.1 土壌汚染対策の現状
4.1.1 土壌汚染の現状
4.1.2 土壌汚染対策の現状
4.2 原位置浄化技術の現状
5 土壌・地下水汚染対策の将来展望 
5.1 グリーン・レメディエーションとサステイナブル・レメディエーション
5.1.1 土壌・地下水汚染対策におけるEnvironmental FootprintとLCA
5.1.2 グリーン・レメディエーション
5.1.3 サステイナブル・レメディエーション
5.1.4 導入の障害
5.1.5 規格化への動き
5.1.6 グリーン・レメディエーションにおける原位置浄化の優位性と課題
5.2 今後の展望

第2章 原位置浄化の設計・実施・完了    
1 原位置浄化技術の基本的な進め方
1.1 原位置浄化技術とは
1.2 原位置浄化の基本的な実施手順
1.2.1 浄化技術の選択
1.2.2 事前試験
1.2.3 設計
1.2.4 施工
1.2.5 施工中モニタリング
1.2.6 浄化確認
2 対策方法選定の考え方
2.1 汚染物質の地中での移行特性
2.2 各汚染物質に対する原位置浄化の適用性
2.3 原位置浄化技術の種類と適用性
3 原位置抽出技術
3.1 浄化特性
3.2 各抽出技術の特徴
3.3 各抽出技術の設計・施工上の留意点と浄化確認方法
4 原位置分解技術
4.1 分解浄化技術の原理的特徴
4.2 分解浄化技術における浄化剤の地盤中への注入技術とその特徴
4.2.1 薬液注入工法
4.2.2 機械攪拌工法とバイオレメディエーションへの適用例
4.2.3 高圧噴射攪拌工法とその実施例

第3章 原位置浄化の設計・評価における解析技術
1 はじめに
2 数学モデル
2.1 支配方程式
2.2 土中の水分の形態と流れ
2.3 透水性(透水係数k,飽和透水係数ks,不飽和透水係数ku)
2.4 不飽和浸透特性(比水分容量Cw,相対透水係数kr)
2.5 飽和帯における水分貯留量変化(比貯留係数Ss)
2.6 不動水(有効間隙率ne)
2.7 密度流(水分密度ρ)
2.8 土中における溶質輸送過程
2.9 分散過程(分散係数Dij)
2.10 土粒子への吸脱着過程(遅延係数Rd)
2.11 微生物代謝や化学反応による生成・分解過程(一次反応モデルなど)
2.12 界面における物質移動過程(鏡膜モデル)
3 支配方程式の解法
4 初期条件・境界条件
4.1 初期条件
4.2 境界条件
5 簡略化
5.1 次元
5.2 解法
5.3 支配方程式
6 解析手順
7 数値解析の適用例
7.1 井戸配置計画,最適揚水・注水量の算定(地下水揚水処理,化学的分解処理)
7.2 分解効果の評価(バイオレメディエーション,MNA)
7.3 将来予測(地下水揚水処理,MNA)

【第2編 原位置浄化技術】
第4章 原位置浄化技術の概要
1 原位置における汚染物質の分離・抽出技術
1.1 土壌ガス吸引(SVE)
1.1.1 技術の概要
1.1.2 システム設計
1.1.3 実施例

1.2 地下水揚水処理   
1.2.1 はじめに
1.2.2 地下水揚水処理の設計手法
1.2.3 バリア井戸
1.2.4 地下水揚水処理の限界
1.2.5 地下水再注入時の注意点

1.3 エアスパージング法   
1.3.1 技術の概要
1.3.2 地盤内の空気の移動形態と影響範囲
1.3.3 実施例
1.3.4 微細気泡を利用した原位置浄化の効率向上可能性検討

1.4 原位置土壌洗浄   
1.4.1 はじめに
1.4.2 処理プロセス
1.4.3 適用可能な対象物質
1.4.4 回収水の処理設備
1.4.5 促進化薬剤
1.4.6 適用可能な土質
1.4.7 トリータビリティ試験
1.4.8 対象地下構造
1.4.9 システム運転時の障害
1.4.10 モニタリング

1.5 原位置等における熱的な処理による汚染物質の分離・抽出 
1.5.1 熱的な汚染土壌処理とは
1.5.2 熱的な浄化工法
1.5.3 原位置工法として用いられる対策方法
1.5.4 低温加熱処理
1.5.5 中温加熱処理
1.5.6 高温熱分解

1.6 電気化学的土壌・地下水修復技術 
1.6.1 電極を挿入した土における電気化学現象
1.6.2 動電現象による汚染物質の移動と除去
1.6.3 動電現象による栄養塩等の輸送による有機物分解
1.6.4 動電現象と電極反応を利用した透過性反応壁
1.6.5 電気化学的土壌・地下水修復技術の今後

2 原位置における汚染物質の分解技術
2.1 化学的酸化分解
2.1.1 化学的酸化分解法の概要
2.1.2 各種使用薬材
2.1.3 薬剤ごとの適用性
2.1.4 薬剤要求量の設定で考慮すべき事項
2.1.5 考慮すべき周辺影響
2.1.6 まとめ

2.2 化学的還元分解
2.2.1 化学的還元分解法の概要
2.2.2 鉄粉を利用した化学的還元分解法の実際
2.2.3 より付加価値の高い化学的還元分解技術について
2.2.4 考慮すべき周辺影響
2.2.5 まとめ

2.3 バイオレメディエーション  
2.3.1 バイオレメディエーションの特徴
2.3.2 汚染物質別のバイオレメディエーション
2.3.3 まとめ

2.4 ファイトレメディエーション  
2.4.1 ファイトレメディエーションの特徴
2.4.2 ファイトレメディエーションによる修復機能
2.4.3 ファイトレメディエーションの動向
2.4.4 ファイトレメディエーションの課題
2.4.5 まとめ

3 地下水汚染拡大防止技術
3.1 バリア井戸  
3.1.1 はじめに
3.1.2 バリア井戸の位置づけ
3.1.3 バリア井戸の実施
3.1.4 バリア井戸の課題と留意点

3.2 透過性地下水浄化壁  
3.2.1 工法の概要
3.2.2 浄化対象物質と浄化材の組合せ例
3.2.3 透過性地下水浄化壁設計上の留意点
3.2.4 周辺影響について
3.2.5 まとめ

3.3 バイオバリア  
3.3.1 バイオバリアの定義と特徴
3.3.2 バイオバリアの浄化対象物質
3.3.3 まとめ

4 MNA(科学的自然減衰)  
4.1 MNA(科学的自然減衰)の定義
4.2 MNAの対象物質と適用範囲
4.3 MNAの前提条件
4.3.1 科学的条件
4.3.2 技術的条件
4.3.3 社会的条件
4.4 国内におけるMNAの取り組み
4.4.1 山形県におけるCAHs汚染サイトに対するMNAの取り組み
4.4.2 熊本市におけるガソリン汚染サイトに対するMNAの取り組み
4.5 おわりに

第5章 原位置浄化のための薬剤・微生物等の供給技術  
1 概要
2 注入技術
2.1 注入のメカニズム 
2.2 浸透注入となる注入条件
2.3 施工方法
2.3.1 薬液注入方式
2.3.2 自然水頭注入方式
2.3.3 溶解浸透注入方式
3 攪拌混合技術
3.1 施工管理
3.2 改良材
3.2.1 スラリー系
3.2.2 粉体系
3.3 処理機の構成
3.3.1 スラリー系深層混合処理機
3.3.2 粉体系深層混合処理機
3.3.3 浅層・中層混合用処理機
3.4 施工計画の立案
3.5 施工手順と留意事項
3.5.1 浄化剤の吐出方法
3.5.2 処理機の貫入・引抜き速度
3.5.3 最低浄化剤添加量
3.5.4 混合体形状
3.5.5 環境対策
3.5.6 攪拌混合処理における地盤の軟弱化
4 置換技術
4.1 施工方法
4.2 原位置浄化の適用事例
4.3 適用上の留意点

第6章 注目される原位置浄化技術
1 分離・抽出技術     
1.1 原位置土壌洗浄による鉱油類の分離・抽出 
1.1.1 はじめに
1.1.2 原位置洗浄法の概要
1.1.3 洗浄剤の性能評価
1.1.4 実物大土槽実証試験
1.1.5 現場実証試験
1.1.6 まとめ

1.2 原位置土壌洗浄による重金属等の分離・抽出
1.2.1 はじめに
1.2.2 設計・施工手順
1.2.3 設計のための室内適用性試験
1.2.4 現場への適用
1.2.5 おわりに

1.3 ファイトレメディエーションによる重金属の分離・抽出 
1.3.1 はじめに
1.3.2 計画・実施フロー
1.3.3 施工例
1.3.4 まとめ

2 分解技術
2.1 過硫酸塩による揮発性有機塩素化合物汚染の化学的酸化分解 
2.1.1 はじめに
2.1.2 原理と特徴
2.1.3 適用性試験
2.1.4 現場施工
2.1.5 活性化法による分解速度比較例

2.2 マイクロバブル・オゾン注入工法による油含有土壌・地下水の浄化技術 
2.2.1 はじめに
2.2.2  マイクロバブル・オゾン注入工法の浄化原理
2.2.3 各種油分のオゾン酸化分解
2.2.4 絶縁油の浄化促進効果の確認
2.2.5 まとめと今後の展望

2.3 マイルドフェントン法による揮発性有機化合物汚染の化学的酸化分解 
2.3.1 はじめに
2.3.2 マイルドフェントン法の概要
2.3.3 高圧噴射撹拌工法の概要
2.3.4 試験施工及び本施工例
2.3.5 まとめ

2.4 バイオオーグメンテーションによる揮発性有機化合物汚染の分解 
2.4.1 はじめに
2.4.2 揮発性有機塩素化合物の分解機構
2.4.3 Dehalococcoides属細菌の特徴
2.4.4 欧米のバイオオーグメンテーション技術
2.4.5 日本国内における技術開発状況
2.4.6 おわりに

2.5 バイオスティミュレーションによるシアン化合物汚染の浄化 
2.5.1 地盤中でのシアン化合物の形態
2.5.2 シアン化合物の分解経路とシアン分解菌の活性化方法
2.5.3 バイオスティミュレーションによる原位置浄化
2.5.4 まとめ

2.6 ファイトレメディエーションによる鉱油類の分解  
2.6.1 はじめに
2.6.2 ファイトレメディエーションによる浄化の課題
2.6.3 ファイトレメディエーションによる浄化の事例
2.6.4 今後の展望

3 地下水汚染拡大防止技術
3.1 透過性地下水浄化壁による地下水中揮発性有機化合物の分解 
3.1.1 はじめに
3.1.2 浄化壁厚さの計画手法
3.1.3 浄化壁の構築方法
3.1.4 浄化壁の長期耐久性について
3.1.5 モニタリング事例
3.1.6 まとめ

3.2 バイオバリアによる地下水中揮発性有機化合物の分解  
3.2.1 はじめに
3.2.2 バイオバリアの原理と特徴
3.2.3 バイオバリアの適用事例

【第3編 リスク評価の活用】
第7章 リスク評価を活用した土壌・地下水汚染対策  
1 はじめに
2 土壌・地下水汚染のリスク管理
2.1 ハザード管理とリスク管理
2.2 リスク低減化のための対策方法
3 リスク評価の活用場面

第8章 リスク評価の概要  
1 はじめに
2 リスク評価の方法
2.1 リスク評価の流れ
2.2 データの収集・評価
2.3 有害性の評価
2.3.1 有害性の同定
2.3.2 用量-反応評価
2.4 曝露の評価
2.4.1 曝露経路の評価
2.4.2 曝露量の評価
2.5 リスク判定
3 階層的アプローチの活用
3.1 RBCAにおける土壌・地下水汚染対策
3.2 階層的アプローチ

第9章 原位置浄化におけるリスク評価の活用  
1 はじめに
2 リスク評価を活用した土壌・地下水汚染対策における原位置浄化の計画
2.1 想定した土壌・地下水汚染サイトの状況
2.2 サイト概念モデルの構築および曝露評価シナリオの設定
2.3 曝露量および発がんリスクの算定方法
2.4 階層1アセスメントによる評価
2.5 階層2アセスメントによる評価
このページのTOPへ